沿革
沿革
設立当初から平成5年(病院建て替え)まで
当院の看護は、1925(大正14)年 大阪市立市民病院の開設時からの歴史がある。
保健婦助産婦看護婦法の制定(昭和23年)で国家免許となり、完全看護制度(昭和25年)、基準看護の制度化(昭和33年)、病院看護管理組織―看護部門の独立(昭和24年)、看護婦看護管理者の再教育、看護大学の開校(昭和27年)などが整備された。
本院においても、看護教育は1949(昭和24)年 大阪市立医科大学附属厚生学院の第1期生が、入学し、その体制が整えられた。看護は看護婦の手でと、基準看護制度が確立され、病棟(48床)は、機能別看護であった。勤務は、日勤、早出、遅出、準夜、深夜で夜勤は1人で1週間が1クールという体制であった。
1959(昭和34)年国民皆保険になり、医療サービスの高まりの中、看護婦不足は深刻化し、病院ストは全国に波及していった。人事院は1人夜勤廃止、夜勤月8日を裁定した。
看護教育に進学コースが導入され、2部の教育が始まった。昭和38年、准看護婦の数が2分の1強を占める中で、実習指導を、責任をもって行うために看護部に専任臨床指導室が設けられた。看護における水準を一定に保つために、看護の手順化が進められた。チームナーシング体制が導入され、看護婦をリーダーとしてチームを組み業務を進めていった。看護論、特にヴァージニア・ヘンダーソン著「看護の基本となるもの」は、改めて看護について考える機会となり、その理論を通して看護計画がチームカンファレンスで検討された。
1968(昭和43)年、看護教育カリキュラムは、技術中心から人間理解を根底に患者中心の考え方へと改訂され、看護部に教育担当者を配置し、看護研究学会への発表等も行われるようになった。
1985(昭和60)年以後は、医療の高度化、広範なシステム化が図られた。ICUの増床、CCUの開設、救急医療体制の整備、産婦人科診療相互システム、新生児診療相互システム、医療情報システムなどが、これにあたり、運用のための看護要員も増員した。
1993(平成5)年、新病院が開院した。 施設・整備の充実、医療情報・搬送システムが整備され、看護業務も質的なものへと変化した。
(大阪市立大学医学部50年史より)
平成5年(病院建て替え)から今日までのあゆみ
平成6年度 | 基準看護制度の廃止、新看護体制開始 専門看護師、資格認定制度、訪問看護など医療の高度化、高齢化社会に向けて卒後教育制度の充実 |
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平成9年度 | 特定機能病院の承認 |
平成12年度 | 安全管理対策協議会を設置。その役割と機能の充実に向けて、専従看護師配置。 |
平成13年度 | ナースキャップ廃止 |
平成14年度 | 「保健婦助産婦看護婦法」の一部が改正により、資格名称統一 本看護部も、同年4月1日より呼称を改正 当院 第一号 認定看護師(皮膚・排泄ケア)誕生 看護外来開設 |
平成15年度 | 外来に非常勤看護師を配置、グループ制導入による人材活用を開始 クリニカルパス導入 |
平成16年度 | 当院 第一号 専門看護師(がん看護)誕生 |
平成17年度 | 教育担当 専従看護師長配置 |
平成18年度 | クリニカルラダーの導入 |
平成19年度 | 電子カルテ導入 |
平成20年度 | 200人余の看護職者を採用し、7対1の看護師配置 HCU開設 新人教育専任者配置 新人看護職員研修 導入 変則2交代制導入、拡大 |
平成21年度 | 緩和ケアチームにがん看護専門看護師の専任配置 |
平成22年度 | 救命救急センター認可 |
平成23年度 | 患者総合支援センター設置に伴う看護配置 処遇改善(夜間看護手当、専門・認定看護師手当) |
平成25年度 | 感染制御部設置に伴う専従看護師配置 マネジメントラダー導入 |
平成26年度 | 内視鏡センター看護部24時間対応 |
平成27年度 | 看護教育研究研修センター設置:看護学科に副主任を臨床特任講師派遣開始 夜勤時間短縮試行開始 DiNQL(労働と看護の質向上のためのデータベース)事業に参加 |
平成28年度 | 外来看護体制変更(師長は各階フロア担当制、主任13名配置) |
平成29年度 | 看護師特定行為指定研修機関として開設 夜勤時間短縮部署拡大 入退院支援センター開設 看護師配置 |
平成30年度 | 特定行為研修修了看護師の実践開始 看護職の名称変更:主任→副師長 副主任→看護主任 |
令和元年度 | 日本看護協会版クリニカルラダーの導入 働きやすさワーキングを設置 キャリアと連動した賃金モデルの構築 HCU・CCUの単独化 |
令和2年度 | 新型コロナウイルス感染症重症患者受け入れ開始 大阪コロナ重症センターへの看護師派遣 |
令和3年度 | ICU・CCU 統合 メンタルヘルスケアサポート体制の構築 e-ラーニングシステムの導入 |
令和4年度 | ユニフォーム色での勤務帯識別導入 |